サステナビリティ変革にも「DX」 散らかるデータと増える工数をどう減らす？：明るいサステナビリティ変革（1/3 ページ）

[尾山耕一（EYストラテジー・アンド・コンサルティング）, 奥野翔矢（EYストラテジー・アンド・コンサルティング），ITmedia]

連載：明るいサステナビリティ変革

　サステナビリティを巡る世界の動きは非常に速く、企業は日々新たな対応が求められています。気候変動から自然資本、人的資本、サステナビリティ全般へと、情報開示の対象は拡大し、開示義務化の流れも世界的に加速しています。今後情報開示を充実させていくためには、組織変革も不可欠です。開示先行で変革を強いられている中、企業がサステナビリティ変革を受動的でなく能動的に変革を推進するにはどうすればいいのか。EYストラテジー・アンド・コンサルティングが7回に分けて解説していきます。

1本目：日本企業のサステナビリティ開示率9割超　なのに“場当たり的な”対応が目立つワケ

2本目：サステナビリティは事業成長を促すのか？　ユニリーバや楽天、パタゴニアなどの事例を解説

3本目：ESG領域の開示要請が加速　息切れしない「サステナビリティ変革」をどう実現する？

　サステナビリティ変革に取り組む企業が直面する課題の一つに「事業や企業活動に関連するデータの管理＆開示」が挙げられます。データの定義や他部署との連携など多くの工数がかかるためです。そうした負担を減らす補助手段として、DXが必要となってきています。本稿では、サステナビリティ変革におけるIT活用の概況やポイントを解説します。