サステナビリティは事業成長を促すのか？ ユニリーバや楽天、パタゴニアなどの事例を解説：明るいサステナビリティ変革（1/4 ページ）

[尾山耕一（EYストラテジー・アンド・コンサルティング）, 白川達朗（EYストラテジー・アンド・コンサルティング），ITmedia]

連載：明るいサステナビリティ変革

　サステナビリティを巡る世界の動きは非常に速く、企業は日々新たな対応が求められています。気候変動から自然資本、人的資本、サステナビリティ全般へと、情報開示の対象は拡大し、開示義務化の流れも世界的に加速しています。今後情報開示を充実させていくためには、組織変革も不可欠です。開示先行で変革を強いられている中、企業がサステナビリティ変革を受動的でなく能動的に変革を推進するにはどうすればいいのか。EYストラテジー・アンド・コンサルティングが7回に分けて解説していきます。

1本目：日本企業のサステナビリティ開示率9割超　なのに“場当たり的な”対応が目立つワケ

　サステナビリティ変革は一部の熱心な層には受けるかもしれない一方、いざ企業が取り組むとなれば余計な支出もかかる上、社会的に良いことをしても業績向上につながらないのではと懸念する方も少なくないかもしれません。

　しかし本来のサステナビリティ変革は、企業にとってのステークホルダーである顧客、投資家、取引先、従業員のいずれにもポジティブなインパクトを与えるものです。積極的に取り組むことによって、組織とビジネスを活性化させます。サステナビリティ変革がもたらすポジティブインパクトとは何か。ステークホルダーに実際にどんなメリットが生まれるのか、具体的に解説していきます。

企業のサステナビリティがステークホルダーに与える影響（画像：筆者作成）