ESG領域の開示要請が加速 息切れしない「サステナビリティ変革」をどう実現する？：明るいサステナビリティ変革（1/2 ページ）

[尾山耕一（EYストラテジー・アンド・コンサルティング）, 田村響（EYストラテジー・アンド・コンサルティング），ITmedia]

連載：明るいサステナビリティ変革

　サステナビリティを巡る世界の動きは非常に速く、企業は日々新たな対応が求められています。気候変動から自然資本、人的資本、サステナビリティ全般へと、情報開示の対象は拡大し、開示義務化の流れも世界的に加速しています。今後情報開示を充実させていくためには、組織変革も不可欠です。開示先行で変革を強いられている中、企業がサステナビリティ変革を受動的でなく能動的に変革を推進するにはどうすればいいのか。EYストラテジー・アンド・コンサルティングが7回に分けて解説していきます。

1本目：日本企業のサステナビリティ開示率9割超　なのに“場当たり的な”対応が目立つワケ

2本目：サステナビリティは事業成長を促すのか？　ユニリーバや楽天、パタゴニアなどの事例を解説

　サステナビリティ変革において、企業は組織のあらゆるレイヤー、あらゆるプロセスを変化させる必要があります。ただし、一気に変える必要はありません。息切れしないサステナビリティ変革を実現するためにはどうすべきか、具体的な手法など含めて紹介していきます。