昨今の労働市場においては、求職者が会社を選ぶうえで、賃金よりも休日数を重視する傾向が強まっています。合わせて、年次有給休暇の取得状況や取得しやすさにも目が向くようになりました。よって、年次有給休暇の取得率の高さや取得推進の仕組みをアピールすることで採用活動を有利に進められます。
労働政策研究・研修機構 (JILPT)の調査によると、年次有給休暇を取り残す(使用しない)理由を年次有給休暇の取得率で比較すると、取得率が高い人ほど「急な用事のために残しておく必要があるから」「病気のために残しておく必要があるから」を挙げる割合が高くなり、計画的に年次有給休暇を活用していることが分かります。
一方で、年次有給休暇の取得率が低い人ほど「休むと職場の他の人に迷惑になるから」「休みの間、仕事を引き継いでくれる人がいないから」「仕事の量が多すぎて休んでいる余裕がないから」「職場の周囲の人が取らないので年休が取りにくいから」「上司がいい顔をしないから」などの割合が高まる傾向にあり、物理的な忙しさよりも、職場の雰囲気が年次有給休暇の消化に対してネガティブに影響していることが明らかになりました。
そしてビッグローブが実施した「有給休暇に関する意識調査」では、若手ほど周りの空気感を気にしていることが分かります。
若手を採用したいと考える会社ほど、年次有給休暇の取りやすさをアピールする重要性が高いといえます。最終的には、休暇を取得することが組織全体の健康や生産性向上に寄与するという認識を共有することが推進の鍵となります。
どのような施策も一緒ですが、まずは管理職の率先垂範が求められます。メリハリのある働き方に挑戦していきましょう。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング