最も利用予定が多いのは「応募データ(専攻内容・連絡先など)」の79.6%で、参加者情報を採用広報解禁後の選考案内などに使うことを想定しているとみられる。また、「参加時に感じた適性・人柄」(67.6%)や「参加時の姿勢」(62.2%)も6割以上の回答となった。
25年卒のキャリア形成支援活動については、自社や業界を紹介する説明会である「オープン・カンパニー」の実施率がもっとも高く、63.4%に上った。
情報利用が可能となるインターンシップを実施するには、複数日程の開催や就業体験が必要となるが、採用担当者のコメントでは「マンパワーが足りない」「他の業務と掛け持ちしている中での実施は負担が大きい」などの声が見られた。また、新卒採用担当部門のマンパワー不足を実感している企業は70.5%に上り、採用業務に対して人手が不足している実態が明らかとなった。
調査は9月6日〜10月5日にインターネットで実施。同社の運営するWebサイトに登録している2381社から回答を得た。
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