帝国データバンク(東京都港区)は、スキー場の倒産発生状況について調査・分析した結果を発表した。2023年の倒産件数は7件で、主な原因としては「雪不足」が挙げられた。
23年は、リゾート会社やホテル、第三セクターなど合計7件のスキー場運営企業が倒産した。22年の3件から倍増したほか、コロナ禍が直撃した20年と並んで過去10年で最多となっている。
原因は近年続く記録的な暖冬と雪不足で、営業できないまたは期間を縮小しているスキー場が増加している。
帝国データバンクの調査によると、23年12月に営業開始した全国約300カ所のスキー場のうち、半数以上が24年3月中までの営業を予定していた。しかし、営業中のスキー場でも雪不足からゲレンデの一部をクローズするといった対応が目立つほか、東北以南では2月までに営業を終了したスキー場もみられた。
新型コロナが5類へ移行して初のフルシーズン営業にかける期待も大きかっただけに、雪不足で意気消沈したスキー場は少なくないとみられる。一方で、北海道では訪日外国人のスノーリゾート熱を背景に客足は好調となっている。
大手スキー場では気温に左右されない降雪機を導入するなどの対策が進んでいるが、中小スキー場では機材が老朽化するなど課題も多い。「今後の降雪予報次第では、閉場や廃業を決断するスキー場が増加する可能性もある」(帝国データバンク)。
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