フィットネスクラブの倒産が急増している。東京商工リサーチが調査結果を発表し、2023年度は2月までに28件の倒産が発生し、過去最多を更新したことが分かった。
これまでの最多は22年度の16件。23年度はすでに12件も上回っており、1998年に統計を開始して以来、過去最多となっている。倒産増加の背景には、競争激化による販売不振があるようだ。23年度に倒産した28件のうち、販売不振によるものは20件(構成比71.4%)と圧倒的に多かった。
倒産は全て資本金1億円未満の企業(個人企業含む)で、小規模事業者の行き詰まりが目立つ。一方、負債を見ると1億円以上で7件(前年同期2件)の倒産があり、東京商工リサーチは「ブームに乗った無謀な先行投資が負担になった構図が浮かび上がる」とコメントした。
形態別では、破産が27件(構成比96.4%)、特別清算が1件(同3.5%)で、全て「消滅型」の倒産だった。
フィットネスクラブはコロナ禍の外出自粛などでダメージを受けたものの、コロナ禍が落ち着いた後に老若男女を問わず健康志向の高まりで市場が拡大。経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると、23年のフィットネスクラブ利用者はのべ2億1679万人、前年比3.0%増となったが、事業所数は1497カ所で同0.2%の減少となった。
「駅近」「安価」「24時間年中無休」など、さまざまなサービスを提供するフィットネスクラブが乱立し、競争が激化していることが背景にある。コスト増への対応やトレーナーなどの人手不足もあって、業績不振が続くクラブの淘汰は急速に進んでいる。
日本産業分類の「フィットネスクラブ」の倒産(負債1000万円以上)を集計、分析した。
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