ソニー「PlayStation」と「Zoom」の収益構造を見る、違いは？：ビジネスフレームワークの教科書（2/4 ページ）

[安岡寛道、富樫佳織、伊藤智久、小片隆久，ITmedia]

事例・参考例（1）ソニー「PlayStation」

　ソニーのゲームビジネス「PlayStation」を例に用いて、収益モデルを起点としたビジネスモデル革新の考え方を紹介します。

　PlayStationは1994年に初代が発売され、初代の発売から26年目にあたる2020年11月には、第5世代が発売されました。従来のPlayStationの収益モデルは、据え置き型ゲーム機の販売と、その後に複数のゲームソフトを販売する「サプライ品モデル」でした。

　ところが2000年代に入り、PCやスマートフォン向けのオンラインゲームが世界的に市場を拡大したため、サプライ品モデルの基軸となるゲーム機の販売台数が、欧米を中心に減少し続けます。

　そこでソニーは、ゲーム機やソフトと連動したオンラインサービス「PlayStation Plus」を2010年6月に開始し、定額課金で売り上げを獲得する「サブスクリプションプラン」を、従来の収益モデルに追加しました。下図の★印の項目が、PlayStation Plusで新たに加わったサービスの内容と売り上げの獲得方法、およびコスト構造です。PlayStation Plusの定額料金は、最も基本的な「エッセンシャル」プランの場合で、1カ月契約で850円、3カ月契約で2150円、12カ月契約で6800円です（2023年時点）。