運営元のハイデイ日高は日高屋のほか、立ち飲み業態として「焼鳥日高」などを展開する。ただし運営する約450店舗の9割以上を占めるのは日高屋であり、直営店が主力事業だ。2020年2月期以降の業績は次の通りで、2024年2月期にコロナ禍以前の水準を上回った。
売上高:約422億円→約295億円→約264億円→約381億円→約487億円
営業利益:約40億円→▲約27億円→▲約35億円→約6億円→約46億円
2021年2月期、2022年2月期はコロナ禍が直撃し、業績も大幅に悪化した。日高屋はロードサイド比率が低く、駅前・都市部に出店していたことから人流減少の影響を受け、時短営業や酒類提供の自粛も追い打ちをかけた。テークアウト・デリバリーにも対応したが、麺類という特性上、相性が悪かったとみられる。既存店客数で見ると2021年2月期は前年比で67.9%まで減少し、2022年2月期はさらに9割の水準まで落ち込んだ。
しかし2023年2月期には客数が前年度比で29.0%増え、2024年2月期にはさらに18.4%増加。コロナ前と比較して全体の客数は減少しているものの、客単価の増加もあって売上高は以前の水準を上回っている。後述するように値上げを続けているが、それでも1000円を出せば満腹感を得られるほど食事でき、夜はちょい飲みも楽しめる。飲食チェーン各社による値上げが相次ぐ中、日高屋の割安感が高まったことが、客数増の要因として考えられるだろう。
日高屋、なぜ中華そば「390円」死守? ほろ酔い「1000円以下」セットとの密接な関係
「日高屋」のハイデイ日高創業者、従業員に株式を贈与 約4億2000万円Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
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