九州エリアの成功を見て、次に手を挙げたのが東北エリアの営業担当者だった。九州エリア向けの地元ブレンドと同様のフローで開発を進め、2019年に発売。「『九州だから成功したのかも』という不安はあったものの、売れ行きは好調でした」(木村氏)。その後、全国各地で開発がスタートし、現在の8エリアまで拡大した。
現在地元ブレンドがないのは、沖縄と首都圏エリアのみだ。木村氏は「沖縄はエリアが狭いため、商品化しても売り上げを立てることが難しいのが現状です。首都圏は地方出身者が多いため、地元の味を見つけるのが難しく、商品化を見送っています」と説明する。
地元ブレンドの登場は、各地の営業活動にも好影響を与えたそうだ。スーパーやドラッグストアなど、地元の小売店に営業する際、地元ブレンドは仕入れ担当者の心を掴みやすく、契約成功する確率が高いのだとか。営業担当者が直接開発に携わっているので、営業トークへの熱も入りやすいという。
地元ブレンドが次に狙うのは、お土産需要だ。地元ブレンドはこれまで、スーパーやドラッグストアなど小売店中心に展開してきた。今後は観光客向けに、空港やサービスエリアでの取り扱いを強化する。「地元ブレンドはお土産としては比較的安価で、かつ個包装なので配りやすいです。十分見込みはあると思います」と木村氏。地元ブレンドの今後に注目だ。
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