東京商工リサーチの調査によると、ゴルフ、サッカースクールなど指導者が教えるスポーツ教室の倒産件数が2025年4月時点で過去最多の11件に達したことが分かった。
2021年頃までの倒産件数は年間10件を下回る水準で推移していたが、コロナ禍が落ち着き始めた2022年と2023年は20件に達し、それ以降高止まりが続いている。
電気代や施設利用料などの高騰で利益が悪化している一方で、月謝の値上げは利用者減少につながってしまうことに加え、オンライン指導や動画配信などで手軽に始める利用者も増えたことが要因に挙げられる。
事業を停止した「休廃業・解散」にも、倒産急増の予兆が現れている。休廃業・解散件数は2024年に48件と最多となり、2023年の26件から2倍近くに増加した。運営コストの上昇に月謝の値上げが追いつかず、指導員の賃上げや人手不足も解消の目途が立たない状況だという。これ以上の値上げは利用者の負担が重く、利用回数の減少や退会に結びついてしまうため、倒産する前に撤退するケースが急増している。
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