佐久間俊一(さくま しゅんいち)
レノン株式会社 代表取締役 CEO
グローバル総合コンサルファームであるKPMGコンサルティング、ベイン・アンド・カンパニーなどで小売業・消費財メーカーを担当。2022年3月小売業と消費財メーカーの戦略とテクノロジーを専門にコンサルティングするレノン株式会社を設立。著書に「小売業DX成功と失敗」(同文館出版)などがある。
前回の記事(『問題は「億ションの増殖」だけではない これから不動産業界に起こる「地殻変動」とは』)では、不動産業界全体を概観しました。今回はその市場環境下の中で各社にはどのような営業スタイルが求められるか、現場の営業編としてお送りします。
まずは前回を簡単におさらいしましょう。今後は2040年までに下記のような変化が生じることが予想されます。
このような市場では次のようなポイントを押さえることが求められます。
では不動産業界の主要プレーヤーは今、どのようなポジションにあるのでしょうか。まずは次の図を見てください。戸建て住宅を例に、縦軸が価格、横軸がカスタマイズ性の高さで、顧客属性(赤色)と不動産会社が多いゾーン(青色)を示したものです。
カスタマイズ性を求めれば求めるほど価格は高くなりますから、必然的に購入する所得層も高めになります。反対にカスタマイズ性を求めず、とにかく予算重視でマイホームを建てたい層にとっては規格型でローコストな住宅が喜ばれることになります。
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