任天堂IP戦略の本当の狙い 映画が売るのはチケットだけではない（1/3 ページ）

[産経新聞]

　任天堂の映像戦略が、ゲーム機ビジネスを押し上げる第2の柱として重みを増している。人気ゲーム「スーパーマリオ」を原作にしたアニメ映画「ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー」が4月24日、日本で公開された。早くも前作に続くヒットとなることが確実で、任天堂がゲームコンテンツを生かそうと、長年掲げてきた「任天堂IP（知的財産）に触れる人口の拡大」という事業戦略が成果を上げつつあることを示している。

4月24日から日本で公開された映画「ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー」©2025 Nintendo and Universal Studios. All Rights Reserved.

　2023年公開の1作目「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」は、ゲーム原作映画として過去最高となる全世界累計興行収入約13億ドル（約2千億円）以上を記録。今作も4月24〜26日の3日間で約16億円（興行通信社調べ）の国内興行収入を記録し、先行公開した北米を含む世界興行収入はすでに約1400億円となっている。

　古川俊太郎社長は前作公開直後の決算説明会で、「より重要なのは映画をきっかけにマリオのゲームにも関心を持っていただき、ハードやソフトの販売に対してポジティブな影響が生まれること」と述べた。一時的な収益源にとどまらず、ゲーム機本体やソフト販売を押し上げる役割を映画に期待する。実際、前作公開後はマリオ関連商品の販売が伸び、家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」向けオンラインサービスで遊べる過去のマリオゲームの利用も増えたという。