ソニー過去最高益の裏で進む半導体リスク 十時CEOが語る「TSMC提携」とフィジカルAIへの布石（2/2 ページ）

[中根ほづ美，ITmedia]

任天堂は値上げ、ソニーゲーム機の今後の価格戦略は？

　ソニーグループの2025年度連結決算は、売上高が前期比4％増の12兆4796億円、純利益が同3％減の1兆308億円だった。営業利益は同13％増の1兆4475億円で、売上高と営業利益はいずれも過去最高を更新した。

2025年度業績（出所：経営方針および業績に関する説明会資料）

　また、2026年度の売上高は同1％減の12兆3000億円、営業利益は同11％増の1兆6000億円を見込んでいる。営業利益は、ゲーム&ネットワークサービス分野の増益が寄与する見通しだ。

　好調な業績を維持する一方で、現在のエンターテインメント業界が直面しているのが、世界的な半導体メモリーの供給不足と価格高騰だ。これは製品の製造原価に直結しており、各社の価格戦略に大きな影響を与えている。

　ゲーム事業でソニーと競合する任天堂は、ゲーム機本体および関連サービスの価格改定を発表した。「Nintendo Switch 2」（日本語・国内専用）のメーカー希望小売価格を、4万9980円から5万9980円へ改定する。

　ソニーグループは、4月2日に「PlayStation 5」（PS5）や「PS5 Pro」などのメーカー希望小売価格を引き上げたばかりだ。

　十時CEOは、メモリー不足による影響と、今後のゲーム機の価格設定についても言及した。

半導体メモリー不足がゲーム事業に与える影響

十時CEO　メモリー価格の上昇は、製品のコストに直結し、製造原価を悪化させます。これが価格転嫁につながれば、ゲーム機の普及に影響が出る可能性はあります。

　ただし、2026年に必要なメモリーの数量はほぼ確保しており、価格についても一定の合意ができています。コスト増は織り込み済みであり、本体価格やプロモーション費用のバランスを見ながら対応していきます。

今後の価格設定に対する考えは？

十時CEO　PS5については、4月に価格改定を実施したばかりですので、現時点で追加の値上げする予定はありません。当面は、現在の価格設定で事業を推進していく考えです。

　一方で、メモリー需給の逼迫（ひっぱく）は2027年以降も続くという見方が大勢を占めています。次世代機などの将来的な展開については、メモリー価格の動向を注視しつつ、ハードウェアのコスト削減やビジネスモデルの工夫も含め、さまざまなシミュレーションを重ねながら、最適な選択肢を検討していきます。