2026年の食品値上げ、「中東情勢」要因が2割超 ナフサ高騰の影響広がる

[ITmedia]

　帝国データバンクの調査によると、6月の主要な食品メーカー195社における、家庭用を中心とした飲食料品値上げは1078品目だった。単月で1000品目を超えるのは2カ月ぶり。1回当たりの平均値上げ率は14％だった。

飲食料品の値上げが増加（提供：ゲッティイメージズ）

　前年同月（1940品目）の半数程度にとどまった一方、前月（84品目）からは約13倍に増加した。食品分野別では、香辛料やふりかけなどの「調味料」が450品目で最も多かった。「加工食品」は304品目で、納豆製品や缶詰、即席麺などが対象となった。

　2026年通年では、1〜10月までに判明した分で9361品目が値上げとなる。2022年から5年連続で、年間1万品目を超える見通しだ。帝国データバンクは「飲食料品では今夏以降に広範囲な値上げラッシュが続くとみられる」と指摘。8〜9月には単月で1000品目を超える可能性があるとみている。

　2026年の値上げについて、分野別では冷凍食品やパックごはん、缶詰、即席麺などの「加工食品」が3029品目で最多だった。マヨネーズやドレッシングなどの「調味料」は2537品目、ペットボトル飲料やビール飲料、焼酎・ワインなどの「酒類・飲料」は1494品目だった。「パン」は978品目で、2025年に続き食パンや菓子パンなどの一斉値上げが予定されている。

2024年以降の月別値上げ品目数の推移（出所：プレスリリース、以下同）

　値上げ要因は「原材料高」が97.7％を占めた。「包装・資材」は73.7％と、5月末時点で初めて7割台に達した。

　トレーや容器などナフサ由来の包装資材価格が高騰しており、「中東情勢」を要因とする値上げは22.7％を占めた。原油高を背景に「物流費」も74.1％と高水準となった。

値上げ要因の推移（品目数ベース）

　帝国データバンクは「食品分野でもインクや食品フィルム、トレー類などで大幅な値上げや品薄状態が続き、解消の見込みも立っていないことから、商品パッケージの変更や一部商品の製造休止、商品点数の集約など、商品の安定供給に向けた体制を確保する動きが進んでいる」と分析。包装資材やエネルギー、物流費の上昇分を価格へ転嫁する動きも広がっているという。