ITmedia デジタル戦略EXPO 2026 夏では、各分野の第一人者や企業の現場でビジネス変革に取り組むリーダーの声を通じて、経営×IT×現場のコラボレーションで全社変革を進めるヒントをお届けします。
AIを活用したデジタル戦略が必須となる中、ダイハツ工業や旭化成、NOT A HOTELなどビジネス変革に取り組む企業の「当事者の声」を通じて、現場のリアルな課題解決方法を探ります。視聴登録はこちらから。
「夫婦なら、できるだけ一緒に過ごすほうがいい」――。そんな住まいの常識が、少しずつ変わり始めているのかもしれない。
オープンハウスグループ(東京都千代田区)と女性向けキャリアスクール「SHElikes」を運営するSHE(東京都港区)が、関東1都3県に住む働く男女206人を対象に実施した調査では、約8割(78.6%)が、夫婦関係を良好に保つには「あえて別空間を持つこと」が有効だと回答した。
両社は、この考え方を「戦略的夫婦別空間」と呼んでいる。不仲だから距離を置くのではない。仕事や勉強、一人で考える時間を確保するために、それぞれが自分だけの空間を持つという発想だ。
こうした考え方の背景には、共働き世帯の増加や働き方の変化があるようだ。調査では、現在の住環境で「仕事やリスキリングのパフォーマンスが下がることがある」と答えた人は全体の51.0%。特に女性は63.2%と、男性(38.0%)を大きく上回った。
その理由として多かったのは、「通勤時間が長い」「オンライン会議や学習に集中できる個室がない」といった回答だった。オープンハウスグループは「従来のようにLDKの一角にワークスペースを設けても、家事や生活の様子が常に視界に入り、視覚的なノイズとなって集中力を削いでしまう」と分析する。
仕事中でも、洗濯物やキッチン、片付けていない物が視界に入る。家族の生活音が気になることもある。こうした小さなストレスが積み重なり、仕事や学習の効率だけでなく、心身のコンディションにも影響を与えているという。
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