「ハーフパンツで出社してOKです」――。仕事着として短パンを認める企業が、少しずつ増えてきた。
これまで「クールビズ」といえば、ノーネクタイや半袖シャツが定番だった。ところが、35度を超える猛暑日が続く中、「ちょっともう無理。なんとかならないか」という声も聞かれる中、ついにズボンまで短くする動きが出てきた。
ただ、会社が「短パンOK」と言ったからといって、全員がその姿で仕事をしているわけではない。例えば、通信販売などを手掛けるジャパネットホールディングス(HD)。グループ16社では8月から、正社員・非正社員を問わず、全従業員を対象に短パンの着用を認めた。
「少しでも快適かつ健康的に働いてもらいたい」という考えから、服装に関するルールを見直したわけだが、「短パンなら何でもOK!」というわけではない。実は、同社にはもともと服装に関する基本的な考え方がある。
「社会人らしさ」「多様性」「安全性」の3つだ。露出の激しい服は禁止しているものの、短パンについては、着用してよいかどうかを明確にしていなかった。
では、実際にどのくらいの人が履いているのか。8月中旬時点で、着用しているのは拠点ごとに1〜5人程度。最も多い拠点でも10人ほどだという。特に多いのが制作部署で、取引先と対面する機会が比較的少ない部門に集中している。
「短パンで働いていい」と言われても、「おお、やったー! じゃあ明日から履こう」とは、なかなかならないらしい。ただ、実際に履いた人からは、「暑さや蒸れによるストレスが大幅に軽減された」「足元が快適になり、集中力の維持にもつながっている」といった声が寄せられている。
もう一つ、気になる変化がある。以前は「もう少しエアコンの温度を下げてほしい」という意見が多かったが、短パンを履く人からは「今の室温で十分、快適」という反応も。
とはいえ、いつでもどこでも短パン、というわけではない。取引先との商談など、フォーマルな場面では長ズボンに着替えるなど、自身がTPO(時間・場所・場面)に応じて判断しなければいけない。
あるスタッフは、急な取引先の来社に備え、黒の長ズボンと黒の上着をロッカーに常備しているという。「暑い日は短パン、商談なら長ズボン」という使い分けも、これから増えていくのかもしれない。
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