AIがライバルに！？ 城繁幸さんに聞くHR Tech時代の人事サバイブ術：HR Techは人事にとって魔法か、それとも脅威か（1/3 ページ）

人事コンサルタントで作家の城繁幸さんがHR Techで日本の人事がどう変わるかを語った。AIが判断するため人事から人事権が無くなる一方、アナログな役割が重要になるとみる。

[服部良祐，ITmedia]

〜HR Techは人事の現場で本当に「使える」のか〜：

　ここ数年、人材の採用や管理、評価、育成などにITを活用したHR Techが増えている。人事が手で入力したり、膨大なデータを直に見て判断したような作業をプログラムが代行。AI（人工知能）が人材の「評価」まで行うサービスも登場している。

　ただ、人事とはもともと「人対人」のアナログな仕事だったはず。デジタルを駆使するHR Techが果たしてどこまで役に立つのか。あるいは使えすぎて人間の仕事を奪わないか。最前線を追った。

　野村総合研究所は2015年に「今後15年で今ある仕事の49％がAIによって消滅する」というレポートを発表した。テクノロジーの発展が人の仕事を変容させつつある今、HR Techもまた人事の在り方をどう変えるのか。「7割は課長にさえなれません」（PHP新書）などのベストセラーを出版し、終身雇用制度を始めとした日本の人事の問題と変化を鋭く指摘してきた人事コンサルタントで作家、城繁幸さんに話を聞いた。

人事が人事権を奪われる

――現在、採用のマッチングや勤怠管理、eラーニングなど多くのHR Techのサービスが登場し、導入されています。人事の現場をどう変えると思いますか

城：　企業がHR Techを取り入れてどうなるかはこれから。具体的にはまだ分かりません。ただ、AIやビッグデータのレベルまでいかなくとも人事が仕事のアプローチを変えた上で結果を調査したら、今までのやり方がずれていたことが分かるケースはよくあります。

富士通で人事を経験後、日本の人事制度の問題を鋭く突いてきた城繁幸さん

　私も聞いたケースですが、採用時の人材の評価と入社後の3〜10年後の評価を追跡して比較すると、必ずしも会社が入社時に求めた人材が活躍できていないことが分かる。必要な（人材評価の）改革案を作ってフィードバックしなくてはならないが、そこで人事は止まってしまう。

　なぜなら、人事自身が変わりたくないのです。面接などで自分たちが今まで取ってきたやり方のほうが正しいと思ってしまう。会社の人事制度の悪い部分に目を向けたくないのです。HR Techでも同じことが起きるでしょう。

――HR Techの普及は具体的に何を引き起こしますか

城：　AIなどHR Techの判断に会社がどこまで依存するかにもよりますが、もしHR Techのサービスが人間の人事以上の判断能力を提示してきたら人事部は人事権、判断権を譲る必要がある。

　人事部は今まで人事評価などの判断を事業部に強制してきました。しかし、今後は現場の事業部がHR Techの提示するデータに沿って自分で人事の判断をする可能性がある。日本の人事部は中央集権的な強いバックオフィスでした。それが給与計算などをやる1部署に下がってしまう。それに人事は耐えられるかどうか。

　逆に外資系企業はもともと人事などアナログな部署がとても弱い。彼らがHR Techに前向きなのはそういった背景があります。