松屋が「シュクメルリ」を全国販売 外食チェーンに押し寄せる“珍”メニューの波、いずれも人気:サイゼは「ラム」、富士そばは異色そば(2/2 ページ)
松屋が1月14日から、ジョージアの料理「シュクメルリ」の全国販売を開始する。19年12月に一部店舗でテスト販売していたが、好評を博して全国販売へと踏み切った。「松屋世界紀行」というシリーズで、今後もこうした世界のメニューを展開することも予定しているという。松屋以外でも、世界の“珍”メニューの導入が始まっている。
外食チェーンで続々と登場する異色メニュー
松屋が展開するのはジョージアという国のシュクメルリという、ちょっと珍しいメニューだが、実は外食チェーンではこうした一風変わったメニューが増え始めている。
例えば、サイゼリヤではラムの串焼きがメニューに登場した。「アロスティチーニ」(2本399円)という名称で、当初は一部店舗で試験的に販売していたという。19年12月のメニュー改定からグランドメニューに掲載。「ちょい飲み」層を中心に支持を広げている。イタリア料理とラムは不思議な組み合わせにも感じるが、イタリアの山岳地帯ではポピュラーな料理なのだという。
名代富士そばでは「肉骨茶そば 〜名代富士そば流〜」(590円)を販売。シンガポールやマレーシアの料理で、にんにくとこしょうをスープに効かせたメニューだ。「そば」と言いつつもそばつゆは一切使っておらず、豚肉メインのラーメンスープを使用している。
19年10月から一部店舗でテスト販売していたが、松屋とサイゼリヤと同様に好評を博して同年12月から全国展開。当初は10万食ほどのスープを用意していたが、約2万食のスープを追加で用意。公式Webサイトでは「当初の予定を上回る、とても良い勢いで売れています!」とコメントしている。1月以降、販売を継続するかどうかは各店長の判断に任されている。
飲食チェーンといえば、全国どこで食べても同じ味を比較的安価に提供するという「安心感」が1つの売りだった。こうした珍しいメニューを提供するのは、増税などで内食、中食が増えることに対する危機感の表れなのかもしれない。
関連記事
- 課長の平均年収は932万円、部長は? 外資との「格差」も明らかに
日本で活動する企業の報酬状況が発表。日系企業と外資系企業合わせて679社が参加した。調査結果では課長職や部長職の平均年収も明らかになった。日系企業と外資系企業の報酬格差も合わせて発表し、特に役職者以上で顕著な開きがあった。 - いきなり!ステーキ大量閉店の裏で着々と牙を研ぐ「やっぱりステーキ」の不気味な存在
いきなり!ステーキが急ブレーキしている。出店計画を見直すとともに、44店舗の閉店を決定。売り上げも大きく落ち込んでいる。その裏で注目を集めているのが「やっぱりステーキ」という店だ。名前こそ似ているが、単なる「パクり」で片付けるのは早計か? - 「カード決済の場合には手数料をいただいております」、本当は違法? 知らなかった意外な事実
居酒屋などで、クレジットカードの決済手数料をお客に請求する店がたまにある。この手数料に関するツイートをきっかけに、「知らなかった」「違法なのでは?」といった反応が起こっている。手数料を請求することは違法なのか? 各カード会社の規約を見てみると……経済産業省にも聞いた。 - 一風堂が「ラーメン1杯でビール最大5杯無料」を急に変更 ドタバタ劇の裏側
一風堂がラーメンを注文するとビールがサービスされるキャンペーンを展開。8月19日から開始したが、開始翌日にキャンペーン内容を急遽変更。お客が殺到したことが理由とのことだが、どれくらいの反響があったのか? - 無印良品ネットストアのメンテナンス、「37時間限定」のはずが復旧めど立たず “計画通り”に行かなかった裏側を聞くも……
年末年始に予定していた無印良品ネットストアのメンテナンス。当初19年12月31日午前0時〜20年1月1日午後1時としていた期間が大幅延長。復旧のめどはまだ立っていない。年末年始の「書き入れ時」になぜメンテナンスをしようとしたのか。担当者に裏側を聞いたが…… - 「おかわり有料化」はもう諦めた? やよい軒、みそ汁をアルコールに変更できる“裏オプション”
やよい軒が「やよい呑み」なる裏メニューを一部で実施している。8月から東京都内の数店舗で実施していたが、好評を受けて12月から20店舗に対象を拡大。アルコールメニューの充実だけでなく、みそ汁をアルコールに変更できるオプションもそろえている。アルコールを注文のうち2割が「みそ汁との交換」によるものだという。 - 乗っ取り? 「大蛇みたいなウンコ出た」をリツイート WEGO店舗が謝罪 問われるSNS管理体制
WEGO店舗が「大蛇みたいなウンコ出た」という内容のツイートをリツイートした件で、Twitter上で謝罪した。広報担当者によると、同店舗スタッフでリツイートした人はおらず、乗っ取りの可能性もあるという。四角四面な情報発信では支持を得られないが、自由に運営することは炎上リスクと表裏一体だ。企業のSNS管理体制が問われる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.