Web会議システム、せっかくならケチらずに有料版を使うべき理由:会議にとどまらず業務効率化へつなげよう(4/4 ページ)
テレワークの浸透でユーザーが爆発的に増えたWeb会議システム。Zoomを中心に、Google MeetやMicrosoft Teamsなど、サービスも増えている。各種サービスは新型コロナの影響を受けて機能を無料解放しているものもあるが、筆者はせっかくなら有料版を使うべきだと指摘する。
「有料」といえど、大したコストではない
Web会議のコストは、他のBtoBのクラウドサービスと比べると安い。中でもZoomの有料版であるプロプランは1ホスト当たり月額2000円(税別、以下同)。上位のビジネスプランでも2700円と、“激安”といっていいレベルだろう。
Microsoft Teamsであれば、「Microsoft 365 Business Basic」が月額540円/ユーザー、「Microsoft 365 Business Standard」が月額1360円/ユーザーとなる。Zoomと違ってユーザーごとの課金だが、こちらはMicrosoft 365が使えたり、Word/Excel/PowePointを利用できたりと付随的なメリットも大きい。
Google Meetは「G Suite Essentials」が月額10ドル/ユーザー、「G Suite Enterprise Essentials」が月額20ドル/ユーザーだが、先述の通り20年9月30日まで無料で利用できるようになっている。
いずれにしても、ここまで見てきたような機能を考慮すると、大したコストではないといえるのではないだろうか。録画しておらず言った言わないのトラブルになったり、短い時間しか用意できず議論が深められない、というような状況になるくらいなら、Web会議システムは有料版を契約することをオススメする。しばらくは、テレワーク、ならびにWeb会議という流れは加速すると考えられるので、無駄な投資にはならないはずだ。Web会議サービスのフル機能を活用して、業務効率を向上させよう。
関連記事
- ビジネスで逆風が吹く「ハンコ」 名前とQRコードを同時に押せる商品をシヤチハタが発売
テレワークが浸透し、ビジネスで逆風が吹く「ハンコ」。そんな中、シヤチハタが新商品を発売する。名前やロゴと一緒に、QRコードを押印できるという。年賀状や履歴書など、プライベートとビジネスの双方でのニーズを見込んでいる。 - テレワークを阻む「ハンコ文化」は政府の“太鼓判”で消え去るのか?
新型コロナの影響で導入が進むテレワークだが、それでも出社しないといけない環境を生み出しているのが「ハンコ」だ。もともと、無駄が多く生産性の低い「日本的」な労働慣行の代名詞でもあったハンコだが、従業員の感染リスクを減少し、生産性を高めるためにも官民でようやく「電子化」の機運が高まり始めている。 - GMO「脱はんこ」即断の背景 そのとき、社内で何が起きていたのか
GMOインターネットグループの熊谷正寿社長兼会長が4月15日にSNSで「脱はんこ」を宣言。直ちにグループ各企業の幹部に押印の実態調整を命じ、翌々日の17日には「印鑑レス」「ペーパーレス」を発表した。スピード対応の裏側は。 - 株主総会のオンライン化、立ちはだかる“法律の壁” 先駆者・富士ソフトの挑戦記
コロナ禍で、各社が株主総会の開催に苦慮している。そんな中、富士ソフトはリアルでの株主総会だけでなくインターネット株主総会を同時開催した。事はそう単純ではなく、開催の決断は簡単なものではなかった。 - 印鑑業務を止めるだけで日本人が休暇を1週間増やせる深い訳
東北大が押印廃止で事務をオンライン化。こうした生産性向上で筆者は「1週間分の休み」が増えると試算。欧米で取れる長期休暇が日本で取れない真因をそこに見る。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.