広い売り場と大きな看板の店舗を劇的に“縮小” 洋服の青山が導入する「デジタル・ラボ」の威力：店舗を見て分かったこと（3/4 ページ）

近年、実店舗とオンラインを融合させたOMO型店舗の出店が加速。2016年から開発に力を入れているのが「洋服の青山」を展開する青山商事だ。独自で開発した「デジタル・ラボ」の導入を進めている。

[上間貴大，ITmedia]

売り場面積は3分の1に削減

　ここ数年急激に加速したOMO型店舗だが、先述した通り、洋服の青山では16年から展開している。内山氏は「都市部への出店を加速するために開発した」と導入の経緯を語る。

青山商事EC事業部 内山敬EC企画グループ長

　紳士服専門店は1980年代以降、郊外出店を加速し、百貨店などからシェアを奪ってきた経緯がある。駐車場を完備し、店舗を大型化することで幅広い在庫を管理でき、仕事帰りにクルマで立ち寄って仕立てたスーツを受け取るといった流れを作った。

　一方、同じシステムで都心部の駅チカに出店するには、売り場面積の確保やコスト面で課題があった。「狭小店の品ぞろえ不足を補うことは出来ないか」。その課題の解決に向け開発したのがデジタル・ラボだ。

　例えば、東京都渋谷区の「渋谷文化村通り店」は、駅前にあった都心型旗艦店の「渋谷駅前総本店」（地下1〜5階建ての6フロア構成で、総売り場面積は約300坪）に代わる店舗として2019年にオープン。デジタル・ラボを活用することで、売り場面積は総本店の約3分の1に縮小できた。

洋服の青山 渋谷文化村通り店

　特に新入学・入社式、就活といった繁忙期には膨大な在庫を管理する必要があったが、デジタル・ラボの導入によって店舗で管理する在庫数を削減。中心的なサイズを5〜6着取りそろえ、残りはデジタル・ラボを活用することで店舗の在庫回転率も向上した。

フォーマルスーツやフレッシャーズスーツもブランドごとに見やすく配置