2022年の総務、社内コミュニケーションのキーワードは「三位一体」と「新技術」なワケ：「総務」から会社を変える（1/4 ページ）

いまだ最適解が見えない、コロナ禍で再定義を余儀なくされた社内コミュニケーションの在り方。筆者は、これまで分断されていた施策を統合し、「三位一体」の社内コミュニケーション施策を考えながら、新たに登場している技術も採用すべきだと指摘する。

[豊田健一，ITmedia]

　いよいよわが国も、オミクロン株によるコロナ感染の拡大が起きつつある。世界のどこかで感染爆発が起こると、そこから新たな変異種が現れ、その変異種が世界を席巻する。この悪循環がしばらく続きそうである。全世界同時にワクチン接種ができないことを考えると、ウィズ・コロナの生活はまだまだ続くことになるだろう。

　組織運営においても、ウィズ・コロナが長引くという認識の下、いろいろな施策を考えていかなければならない。コロナ禍で最も組織運営にダメージを与えたものが、コミュニケーションである。特にリアルなコミュニケーションが激減した。気軽に相談や雑談ができないことで、メンタルに不調をきたしたり、組織やメンバーとのつながり感が希薄化したりしていき、組織運営が大きなダメージを被った。

コロナ禍でこうした風景も失われた（出所：ゲッティイメージズ）

　今後、完全にオフィス出社体制へと戻すことは考えにくく、多くの企業はリモートとオフィス勤務が混在したハイブリッドワークを念頭に置いた環境整備をしていくことになるだろう。自宅、カフェ、出張先、サテライトオフィス、オフィス――メンバーがこれまで以上に点在するようになる中、あらためて社内コミュニケーションの活性化が重要なテーマとなるのは間違いない。

　社内コミュニケーションを担う部署といえば、総務と広報（特に社内広報部門）が思い浮かぶ。ただ、多くの会社では、総務部と社内広報部門が連携しておらず、それぞれが独自に動いている。例えば総務は主にオフィスや社内イベントなど、リアルなものを使ってこれまで社内コミュニケーションの活性化に励んできた。一方の社内広報部門は、社内メディアなどバーチャルなものを通して社内コミュニケーション活性化を図ろうとしていることが多い。

　今後ますます、社内コミュニケーションの活性化が重要となる中で、この両部門が連携して施策を検討・実施していくことが求められるといえるだろう。