2022年の総務、社内コミュニケーションのキーワードは「三位一体」と「新技術」なワケ：「総務」から会社を変える（2/4 ページ）

いまだ最適解が見えない、コロナ禍で再定義を余儀なくされた社内コミュニケーションの在り方。筆者は、これまで分断されていた施策を統合し、「三位一体」の社内コミュニケーション施策を考えながら、新たに登場している技術も採用すべきだと指摘する。

[豊田健一，ITmedia]

　目指すべき社内コミュニケーションの在り方を考える前に、まずは総務と社内広報の業務について具体的に見てみよう。

　総務で行う社内コミュニケーション活性化の一丁目一番地は、オフィスの仕掛けである。フリーアドレスにしたり、コピーや文房具の棚を、あえて1カ所に配置するマグネットポイントを設置したり、リフレッシュルームにコーヒーサーバーを設置して、多くの従業員が訪れる場所にしたりと、従業員同士が不意に交わり、そこでコミュニケーションがなされる場所をつくっていく。

画像はイメージ、出所：ゲッティイメージズ

　イノベーションは偶発的な出会い・コミュニケーションがきっかけで生まれるともされており、先のフリーアドレスやマグネットポイント、リフレッシュルームなどはまさにその交わりの場をつくることなのだ。それ以外にも、周年行事やファミリーデー、運動会にウオーキング大会、食事会に飲み会といった社内イベントを企画し、事務局として動くのも大事な総務の役目である。

　一方、社内広報部門は、紙の社内報やWeb社内報などを通して社内の情報共有をしながらコミュニケーションの活性化を図っている。これまでは紙がメインの企業も多かったろうが、今後のハイブリッドワークの流れを考えると、Webメディアへ移行していった方がよいだろう。先進的な会社では、社内ラジオを放送したり、デジタルサイネージでさまざまな情報を発信したりもしている。

　このように両部門の施策は、それぞれ別物として独自に企画・実施されることがほとんどである。しかし、本来は、総務が扱う「オフィス」「社内イベント」、そして社内広報が扱う「社内メディア」は、それぞれ補完し合いながら実施されるべきものであると筆者は考える。まさに三位一体となって、これからの社内コミュニケーション活性化施策を考えるべきなのだ。