育児休暇中の男女のおよそ3人に1人が、転職を検討したことがある──転職サービスを運営するXTalent(港区)の調査で、そのような結果が出た。転職を検討したことがあるのは女性社員の29.9%、男性社員の36.6%で、男性の方がやや活発に転職を視野に入れている。
回答者全体のうち、実際に転職活動を行ったのは、女性社員が11.8%、男性社員が19.1%。実際に転職をしたのは、女性社員が6.6%、男性社員が5.9%だった。実際に転職した人の割合は、女性の方が高い。
転職を検討した理由は?
育休中に転職を検討した理由として、女性社員は「給与が低いため」が29.4%で最多だった。次いで「育児をしながら働くことへの理解が薄いため」(24.1%)、「仕事のやりがいが感じられないため」(21.1%)と続いた。
男性は「企業の将来性に疑問を感じたため」(31.4%)が最も多く、「仕事のやりがいが感じられないため」(30.3%)「自己成長ができないため」(28.4%)が2位、3位を占めた。
女性社員は給与や育児といった「ライフ」に主眼を置いた理由が多く、男性社員は企業の将来性や自己成長といった「ワーク」の質に主眼を置いた理由が多い結果となった。また「仕事のやりがいが感じられないため」は男女ともに、上位に挙がった。
調査は2022年1月11〜20日、全国の育休取得経験のある正社員2000人を対象に、男女別の均等割付で、インターネットにて実施した。
関連記事
- 快進撃が続くソニー 優秀な人材を生かす背景に「プロ野球のようなFA制度」
2014年頃まで業績不振が続いていたソニーだが、構造改革を経て、今では安定的に利益を生み出している。構造改革後に追加された社内公募に関する「3つの制度」は、優秀な人材を生かす今のソニーの下支えとなっている。これらの制度について、人事担当者に話を聞いた。 - NTT、JTB、カルビーも“強制転勤廃止” それでも多くの企業に残る課題
コロナ禍のテレワークの普及に伴い、従来の“転居を伴う転勤制度”を見直す企業が徐々に増えている。こうした転勤廃止の流れは、どこまで広がるのだろうか? 「日本型雇用」の歩んできた道を振り返りながら、“働く場所”の今とこれからについて、人事ジャーナリストの溝上憲文氏が考察する。 - 管理職が「テレワークが続くと、部下とコミュニケーションが取れず不安に」──どうしたらいい?
テレワークを中心に働いている企業。淡々と仕事をこなす人が多く、管理職から「テレワークが続くと、社員とコミュニケーションが取れない」「一方的に話してしまうことが多く、不安になる」と相談を受けるように。こんな場合、どのような対策をすればいいのか? 人事コンサルタントが解説する。 - 「残業代」を稼ぐため、わざと残業? 社員を納得させる、残業の減らし方
社員の残業が多くて困っています。正直なところ、残業手当を目当てに行う「生活残業」ではないかと疑っています。何か解決策はないでしょうか。 - 「部下を育てられない管理職」と「プロの管理職」 両者を分ける“4つのスキル”とは?
日本企業はなぜ、「部下を育てられない管理職」を生み出してしまうのか。「部下を育てられない管理職」と「プロの管理職」を分ける“4つのスキル”とは? 転職市場で求められる優秀な管理職の特徴について解説する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.