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「転職すべきでない人」ってどんな人? 「現職の待遇が良い」を上回る1位は転職コンサルタント126人に聞く(2/2 ページ)

転職を希望していても、「現職にとどまるべき人」はどれほどいるのか? 人材紹介サービス「ミドルの転職」を運営するエン・ジャパン(東京都新宿区)は、同サービスを利用する転職コンサルタントに「転職すべき人・現職にとどまるべき人」についてアンケートを実施した。その結果、転職コンサルタントの54%が「面談した3人に1人は現職にとどまるべき人」と回答した。

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転職すべき理由1位「今後やりたいことと、転職理由に整合性がある」

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転職すべきと思う理由(エン・ジャパン調べ)

 一方で、転職すべきと思う理由の上位3位は「今後やりたいことと、転職理由に整合性がある」(69%)、「現職企業では、本人の希望が絶対に叶わない」(59%)、「現職企業に将来性がない」(54%)となった。

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転職成功者が転職で叶えたこと(エン・ジャパン調べ)

 転職成功者が転職で叶えたことについては、「年収アップ」(69%)が最も多かった。次いで「仕事を通じた成長」(50%)、「残業時間の短縮」(38%)だった。

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自身で転職の是非を見極める方法(エン・ジャパン調べ)

 自身で転職の是非を見極める方法を聞くと、「解決したい課題を整理し、解決方法を検討する」(67%)が最多となった。以降は「キャリアの棚卸しを実施し、キャリアプランを見直す」(63%)、「コンサルタントにキャリア相談を持ち掛ける」(47%)と続いた。

 回答した人からは「なぜ転職に対して悩んでいるのか、転職したとき、しないときのメリット/デメリットや現職に残った場合、転職した場合の10年後の自分を想像し書き出してみる」、「なるべく多くの人材コンサルタントに相談した方が良い。いろいろなレベル、タイプ、得意分野を持つコンサルタントがいるため、きちんと質問をして情報収集すべき」といったコメントが寄せられた。

 調査は3月7〜13日、就活サービス「ミドルの転職」を利用するコンサルタント126人を対象に実施した。

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