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来たる大手ホームセンター再編、カギを握るのはコーナン商事──そのワケは?:小売・流通アナリストの視点(1/3 ページ)
ホームセンター各社の業績を見ると、巣ごもり需要が過ぎ去り苦戦する様子がうかがえる。厳しい状況の中、各社はどのような戦略で新たな需要をつかもうとしているのか? また、いずれ必ず来ると言われる大手ホームセンター再編で、命運を握るのはコーナン商事だと筆者が推察する理由とは?
上場しているホームセンターの2月期決算が出そろってきた。コロナ期の巣ごもり需要の反動落ちが見られた前期を、さらに下回った企業が多くなっているようだ。
図表1に、主要各社の営業収益と営業利益をまとめた。営業収益に関しては会計基準の変更による減収影響があるため単純比較はできないが、営業利益をみるとほとんどが減益となっており、伸び悩みの年度であったことは間違いない。
経済産業省の商業動態統計のホームセンター統計によると、2022年の販売額は前年比▲1.4%の減少となっているが、21年は▲3.0%であり、減少幅は縮小している。
月次販売額増減率(対前年比)の推移をみても、改善傾向ではあるようだが、内容的には決して楽観できないだろう(図表2)。減収幅の縮小も原材料やコスト高騰による価格改定の影響が大きいようだ。
苦戦する各社の命運がかかる、新たな需要とは?
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