減りゆく職場のバレンタイン 「欲しい」派は何割?(1/2 ページ)
職場でのバレンタインについて、9割が「渡さない」としたことがライボ(東京都渋谷区)の調査機関「Job総研」による調査で明らかとなった。社会人のバレンタインに関する意識はどのように変化しているのか。
「推しチョコ」「自分用チョコ」など、近年その名目が豊富になってきているバレンタイン。職場では9割が「渡さない」予定だと、ライボ(東京都渋谷区)の調査で明らかとなった。その一方で、「欲しい」と考える社会人男性はどれほどいるのか。
コロナ禍でますます減った、職場のバレンタイン 「欲しい」は何割?
職場の人にバレンタインを渡すかどうかについて、コロナ禍前の2019年では14.4%が「渡した」としていたが、コロナ禍に入って以降、21年には6.9%まで減少。さらに、5類移行前の23年は4.8%と、過去最低の割合となった。今年については、89.3%が「渡さない」と回答する結果となった。
「渡さない」とした理由について、最も多い回答は「お金がかかるから」で35.3%に上った。次いで「準備が面倒/時間がないから」(35.1%)、「特にバレンタインを気にしていないから」(33.3%)と続いた。
物価高騰によってバレンタインの受け渡しに対する意欲が「低くなった」という人は84.0%と過半数を占めた。内訳は「とても低くなった」が21.5%、「低くなった」が20.5%、「どちらかといえば低くなった」が42.0%。
渡す場合はどのようなものを贈るのか。最も多い回答は「市販品」で51.8%と、半数を占めた。次いで「手作り」(26.8%)、「ネットギフトの送付」(23.2%)となった。また、1人当たりの予算について、平均は1923.6円となり、中央値は800円、最頻値も800円となった。
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