なぜ日本の会社員は「学ばない」のか 個人を責める前に企業が見直すべき組織作りのキホン：河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」（1/4 ページ）

米国でCareer Cushioning＝企業に勤める人たちが「万が一の解雇」に備え、スムーズに転職できるように勉強すること、が流行しています。一方、日本人の多くは学んでいません。日本人が学ばない背景には、組織の問題が潜んでいるのです。

[河合薫，ITmedia]

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著者：河合薫

東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。千葉大学教育学部を卒業後、全日本空輸に入社。気象予報士としてテレビ朝日系「ニュースステーション」などに出演。その後、東京大学大学院医学系研究科に進学し、現在に至る。研究テーマは「人の働き方は環境がつくる」。

　「学ばない日本人」が問題視される中、米国で流行っているのがCareer Cushioning（キャリアクッション）です。

　Career Cushioningとは、企業に勤める人たちが「万が一の解雇」に備え、スムーズに転職できるように勉強することを意味します。万が一とは「AIの進化で今の仕事がなくなった」「世界恐慌など経済の不安定化で人員削除が実施された」など、自分ではどうにもならない事態を指します。

　ただし、今ある「目の前の仕事」の手を抜くわけではありません。自分の能力を最大限引き出すために、「今は今」として真面目に熱量をもって仕事を続けるのです。

企業は人に投資せず、個人も学ばない日本

　もともと、米国の企業は「人への投資」にお金をかけてきました。働く人が主体的に手をあげさえすれば、きちんと援助する制度や仕組みが徹底されています。少々古いデータになりますが、経産省が公表した資料によると、米国企業の人材投資額はGDP比で2.08％（2010〜2014年）で、日本の20倍もあります。

企業の人材投資（賃金・人的資本に関するデータ集より引用）

　他のデータを見ても日本の人材投資額はOECD諸国の中で突出して低いですし、日本企業が重視してきたOJTも減少傾向です。

　一方、冒頭で書いたとおり、働く個人も学んでいません。パーソナル研究所がアジア太平洋地域（APAC）14の国・地域を対象に実施した調査で、「社外学習や自己啓発をとくに何も行なっていない人」の割合は、日本は46.3％と約2人に1人で、突出して高いことが分かっています。さらには、BELLOWL（東京都中央区）の「社会人学習状況実態調査レポート」で、社会人の6人に1人（16.7％）しか自己啓発などに時間を割いていない実態も浮き彫りになりました。

勤務先以外での学習や自己啓発活動について（パーソナル研究所のリリースより引用）

　企業は人に投資せず、個人も学ばない。「このままで日本は大丈夫？」というか、かなり数年前から続いている状況なので、危機的といってもいいかもしれません。