なぜ日本の会社員は「学ばない」のか 個人を責める前に企業が見直すべき組織作りのキホン：河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」（4/4 ページ）

米国でCareer Cushioning＝企業に勤める人たちが「万が一の解雇」に備え、スムーズに転職できるように勉強すること、が流行しています。一方、日本人の多くは学んでいません。日本人が学ばない背景には、組織の問題が潜んでいるのです。

[河合薫，ITmedia]

学ぶ社員が報われる組織へ

　日本が先進国の中で博士課程に進む人が著しく少ない「低学歴国家」であることはご承知の通りです。人口100万人当たりで見ると、日本は2016年度で118人と、中国の39人に次いで少なく、最も多い英国は360人、次いでドイツが356人で、いずれも日本の倍以上です。

　ただし、社会人大学院進学者は増加傾向にあり、特に博士課程では全体の約4割を占めるようになりました。文科省「学校基本調査」によれば、2000年の14.6％から2019年には42.4％へと、およそ3倍に増加しました。

提供：ゲッティイメージズ

　社会人大学院進学は、キャリアアップや新たな知識・スキルの習得、転職の拡大など、さまざまなメリットがありますが、私が知る限り、仕事を続けながら進学する人たちの第一希望は「今の仕事に役立たせたい」です。

　ところが会社側は「大学院進学」の価値をあまり好みません。

「リカレント教育（学び直し）を企業は推進する一方で、大学院進学は除外」

「企業から学費についての援助は全くなし。金銭的に余裕がないと学ぶことはできない」

「博士号を取得しても、へ〜っと言われただけだった」etc.

　その結果、「だったら会社を辞めて独立しよう」「だったらもっと自分を評価してくれる会社を探そう」と転職する。私はそんな人たちを何人も見てきました。会社にとって「大切な我が社の戦力」のはずなのに。残念すぎます。

　かつて心理学者のマズローは「ユーサイキアン・マネジメント（働く人々が精神的に健康であり得るためのマネジメント）」という造語を作り、次のように説きました。

「個人の成長という観点から見た場合、企業は自律的な欲求充足に加えて、共同的な欲求充足をもたらすことが可能であり、この点においていかなる個人的心理療法にも優っている」

　働く時間が伸び、70歳まで働く人もたくさんいます。企業は「我が社の社員」に投資を惜しまないでほしいですし、主体的に学んできた社員が報われる組織にしない限り、今後生き残るのは難しくなるでしょう。

　働く人にも経営者にもそれぞれの義務があり、それぞれが責任を果たせば企業も働く人も成長します。「社員のやる気がない」「社員が主体的に学ばない」と嘆く前に、トップは「人の可能性を信じているか？」と自問してほしいですし、マネジャーは社員が能力発揮できるチームづくりを徹底してほしいです。

河合薫氏のプロフィール：

　東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。千葉大学教育学部を卒業後、全日本空輸に入社。気象予報士としてテレビ朝日系「ニュースステーション」などに出演。その後、東京大学大学院医学系研究科に進学し、現在に至る。

　研究テーマは「人の働き方は環境がつくる」。フィールドワークとして600人超のビジネスマンをインタビュー。著書に『他人をバカにしたがる男たち』（日経プレミアシリーズ）など。近著は『残念な職場 53の研究が明かすヤバい真実』（PHP新書）、『面倒くさい女たち』（中公新書ラクレ）、『他人の足を引っぱる男たち』（日経プレミアシリーズ）、『定年後からの孤独入門』（SB新書）、『コロナショックと昭和おじさん社会』（日経プレミアシリーズ）『THE HOPE 50歳はどこへ消えた? 半径3メートルの幸福論』（プレジデント社）、『40歳で何者にもなれなかったぼくらはどう生きるか - 中年以降のキャリア論 -』（ワニブックスPLUS新書）、『働かないニッポン』 (日経プレミアシリーズ) など。

　新刊『伝えてスッキリ！　魔法の言葉』（きずな出版）発売中。