「ディズニー離れ」のうわさは本当か 入園者2700万人と売上のギャップ（6/6 ページ）

東京ディズニーリゾートの入園者数は年間約2700万人で横ばいに見えるが、売り上げは過去最高を更新。猛暑やチケット値上げによる「ディズニー離れ」のうわさと、好調な業績のギャップを解説する。

[草刈貴弘，ITmedia]

　猛暑などの厳しい気候がテーマパークに大きな影響を与える中で、天候の制約を受けにくいクルーズ船という新たなビジネスモデルは、まさにスケールの異なる次元の事業といえるでしょう。

クルーズ船の売上高は1000億円を見込む

2029年度の黒字化を目指す

　また、オリエンタルランドは、クルーズ船を運営するに足るコンテンツを持ち合わせているだけでなく、乗船した多くのディズニーファンは、確実に船内で消費します。これにより、効率的かつ高収益なビジネス展開が可能になるのです。

　USJや今年7月に開業したジャングリア沖縄などのテーマパークも注目されていますが、これらの運営会社には到底まねできない、資金力とブランド力を背景にした大胆な戦略といえます。

　入園者数を戦略的に制限しつつも、過去最高の顧客単価（2025年3月期：1万7470円）を維持し、さらに新規事業へと果敢に挑む。その姿勢は、日本のテーマパーク業界における理想形であり、目指すべき姿といえます。

　短期的には猛暑や競合の台頭が目立ち、逆風のように感じられたとしても、長期的な視点で見れば、オリエンタルランドの「最強」の座は、今後もしばらく揺るがないといえるでしょう。

カタリスト投資顧問株式会社 取締役共同社長／ポートフォリオ・マネージャー

草刈 貴弘

　大学卒業後、舞台役者などを経て2007年にSBIリアルマーケティングに入社。2008年にさわかみ投信に転じ、顧客対応部門、バックオフィスの責任者、アナリスト、ファンドマネージャーを経験し、2013年に最高投資責任者、運用調査部長、2015年取締役最高投資責任者に就任。2023年3月に現職のカタリスト投資顧問に入社し、同年6月に取締役共同社長に就任。

　投資先企業の企業価値向上に直接寄与することで、日本企業の成長と資本市場の活性化と、個人投資家の財産づくりを両立することを志向する。ファンダメンタル分析を基にしたバリュー投資を軸に、持続的成長の転換点を探るのをモットーとする。現在、朝日インテック社外取締役。東洋大学理工学部卒。