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「潜伏型サイバー攻撃」すでに侵入されているかも 企業はどう対策すべきか世界を読み解くニュース・サロン(1/3 ページ)

日本企業がサイバー攻撃の被害を受けるケースが後を絶たない。サイバーセキュリティ企業のCEOによると、最近は「ステルス型」攻撃が増加し、長期的にネットワークに侵入される。被害に遭わないために、企業はどのような対策を実施すべきだろうか。

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世界を読み解くニュース・サロン:

本連載は、国際情勢やビジネス動向を深掘り、グローバルな課題とそれが企業に与える影響を分析する。米中関係やテクノロジー業界の変動、地政学的リスクに焦点を当て、複雑な要素を多角的に捉えながら、現代社会の重要な問題を分析。読者にとって成功への洞察を提供していく。

 日本の企業などに対するサイバー攻撃が止まらない。

 アサヒグループホールディングスやアスクルが受けたランサムウェア(身代金要求型ウイルス)攻撃は記憶に新しい。最近では、日本医科大学武蔵小杉病院、真言宗智山派成就院、穴吹興産、そしてアダルトグッズメーカーのTENGAなども被害に遭っている。


日本企業がサイバー攻撃の被害に遭うケースが後を絶たない(画像提供:ゲッティイメージズ)

 近年、数多くの企業がセキュリティ対策をしているにもかかわらず、サイバー攻撃を防げないでいるのだ。

 そこで本稿では、サイバーセキュリティのソリューションを提供し、日本の大手企業などからも信頼されているサイファーマのクマル・リテシュCEOに、被害に遭わないために注意すべきことを聞いた。

 リテシュ氏は、もともと英国の政府情報機関でサイバー部門を取り仕切っていた。それだけに、インテリジェンス(分析情報)について、「企業のセキュリティ担当者はできる限りの情報を収集すべきだ」と主張している。こうした情報収集の重要性を踏まえ、日本企業はどのような対策を講じられるのだろうか。

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