4兆円市場の壁を壊せ コーナン×バロー「異業態同盟」、カインズを射程に：小売・流通アナリストの視点（3/5 ページ）

コーナンがアレンザHDにTOBすることが発表された。大再編が進むホームセンター業界だが、この動きで一番得をするのは、どの企業なのか。

[中井彰人，ITmedia]

寄り合い所帯のアレンザHD

　ここで、アレンザHDが誕生した経緯を振り返ってみたい。

　2016年に南東北のダイユーエイト、岡山のリックコーポレーションが統合して、ダイユー・リックホールディングスとなった。さらに2019年、バローの子会社であるホームセンターバローと経営統合した中堅HCの連合が、アレンザHDである。

　当時の売上規模を見ると、ダイユーエイトが385億円、リックコーポレーションが148億円、ペット用品のチェーンであるアミーゴが156億円、バローホームセンターが571億円。まさに中堅HCの集合体であり、そこにバローが資本を投入して子会社化している。アレンザHDは寄り合い所帯なのだ。

アレンザHDの業績の推移（筆者作成）

　これらの企業は出店エリアが分散しており、各地で親しまれたブランド名を重視したため、看板の統一は行われなかった。チェーンとなるメリットはインフラ統合というよりも、プライベートブランド（PB）が開発可能な規模を確保することによる生き残りだろう。当時でも、1000億円規模の売り上げがある企業でなければ、海外メーカーと組んでPB商品を開発し、輸入するのは難しいと言われていた。実際、バローのプレスリリースでも、これらの統合メリットとして「共同仕入・プライベートブランド商品開発の推進」を挙げている。

　しかし、HC市場は成長が見込めず、寡占化も進んでいるため、1000億規模では勝者にはなれない。こうした状況下で、大手スーパーを本業とするバローが、HC事業を拡大してグループ内に抱える決断をしたのはなぜなのか。