コラム
ブックオフは店を増やさず、ゲオは増やす 好調な2社の「売り手」の集め方(1/7 ページ)
ブックオフとゲオの業績が好調だ。ともにリユース事業を伸ばしているが、その方法は対照的。ブックオフは店舗を増やさず売り場を広げ、ゲオは出店を拡大してきた。「売り手」の集め方から、両社の戦略の違いを探る。
ブックオフグループホールディングス(以下ブックオフ、神奈川県相模原市)の業績が好調だ。2026年5月期の売上高は1301億円、営業利益は44億円、経常利益は47億円と、いずれも2期連続で過去最高となった。
一方、ゲオホールディングス(以下、ゲオ)も伸びている。2026年3月期の売上高は4812億円と過去最高を記録し、その6割超をリユース商材(3006億円)が占める。ゲオといえばレンタル事業のイメージだったが、いまの主力は、2008年に子会社化した「セカンドストリート」を中心とするリユース事業だ。
2027年3月期第1四半期(4〜6月)も営業利益が53億円と好調で、10月1日からは社名を「セカンドリテイリング」に変更し、祖業のレンタル事業からの転換を打ち出している。
国内のリユース市場規模は、環境省の資料によると、2023年に3兆1227億円(前年比で7.8%増)と成長しており、中古品の「売り手」をめぐる競争は激しさを増している。そんな中で、両社はどう伸びているのか。決算とこれまでの歩みから、両社の違いを見ていく。
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