ソフォスによると、国内のLinuxサーバにおけるウイルス対策ソフトの導入率は約25%程度にとどまるという。
国内の企業/自治体で導入されているLinuxサーバのうち、ウイルス対策ソフトが導入されているのは約25%――ソフォスは7月26日、国内におけるLinuxサーバとウイルス対策ソフトの導入率に関する調査結果を明らかにした。
この調査は、ソフォスが矢野経済研究所に委託して実施したもの。国内の年商30億円以上の企業や地方自治体を対象に今年4月に実施した調査結果を元に推測すると、国内で導入されているLinuxサーバは約4万台に上るという。また、ウイルス対策ソフトが導入されているLinuxサーバは、全体の約25%に当たる約1万台と推測された。
これらLinuxサーバのうち約60%は、Webサーバやメールサーバといったフロントエンド系だけでなく、データベースサーバやファイル/プリントサーバとしても利用されているという。ソフォスでは、こうしたサーバにおいてもウイルス対策が不可欠であるにもかかわらず、対策ソフトの導入が進んでいない事態を指摘し、「大変危険な状態にさらされている」としている。
現在、ネットワーク上に流通しているウイルス/ワームの大半はWindowsをターゲットにしている。しかしだからといって、Linuxをはじめとする他のプラットフォームが、ウイルス作者のターゲットにならないとは限らない。また、「他のOSに感染するウイルスをLinuxサーバが通過させてしまったり、保存してしまう危険性もある」(同社代表取締役社長、アラン・ブロデリック氏のコメント)。これを踏まえ、Linuxシステムにおいても、Windowsと同じように、あらゆる側面からセキュリティを検討すべきと結論付けている。
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