ヴイエムウェア、「VMware Infrastructure 3」日本語版を発表

ヴイエムウェアは「VMware Infrastructure 3」のアップデート内容と、現在β版の移行ツール「VMware Converter」を紹介する発表会を開催した。

[西尾泰三，ITmedia]

　ヴイエムウェアは10月24日、10月はじめに米VMwareがインフラストラクチャ仮想化ソフトウェア「VMware Infrastructure 3」に含まれるソフトウェアのアップデートを発表したことを受け（関連記事参照）。アップデート内容に関する説明と、現在β版の移行ツール「VMware Converter」を紹介する発表会を開催した。

　ヴイエムウェア代表取締役社長の三木泰雄氏は挨拶の中で、「直近の第3四半期の業績は前年同期比86％増となり、通期でも倍近い成長を数年間続けている。（仮想化）もはや新しい技術ではなく、市場に認知されたものと考える」と自社のビジネスが好調であることを説いた。

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　VMware Infrastructure 3は、サーバ／ネットワーク向け仮想化プラットフォーム「VMware ESX Server 3.0.1」と、ITインフラの一元管理や自動化を行う「VMware VirtualCenter 2.0.1」で構成されるスイート製品。

　今回のアップデートの特徴として挙げられるのが、ゲストOSとして64ビットOSをフルサポートしたこと。Windows、Red Hat Enterprise Linux、SUSE Linux Enterprise Server、Solarisの32／64ビット対応を果たしたことで、32ビット環境と64ビット環境の混在によるシステムが容易に構築可能となる。

　また、最新のハードウェアにも対応した。Intel Xeonプロセッサ5100番台やAMDのRev Fプロセッサ、nVidia/servereorks HT2100チップセットをはじめ、EqualLogic iSCSI、NetApp FAS3000シリーズなどiSCSIアレイもサポートした。

　そのほか、ローカリゼーションとしてドイツ語と日本語に対応している。

日本語化されたVMware Infrastructure 3

　アップデートに併せて、VMware Infrastructure 3へのアップグレードプロセスも簡略化した。VMware ESX Server 2.xのユーザーは、VMware VMotionを利用することで、仮想マシンを停止せずにアップグレードが可能。

　VMware Infrastructure 3には、VMware VMFS、Distributed Resource Scheduler （DRS：分散型リソーススケジューラ）、VMware High Availability（VMware HA）、VMware Consolidated Backup（VCB）といった各機能の有無によって「スタータ」「スタンダード」「エンタープライズ」の3エディションが用意されている。それぞれの価格については、スタータが2プロセッサあたり16万円、スタンダードが2プロセッサあたり60万円、エンタープライズが2プロセッサあたり92万円。なお、プロセッサは物理プロセッサでカウントし、同社によるとクアッドコアまではこの価格体系で進める予定だという。

移行ツールは無償版も

　「VMware Converter」は、物理マシンおよび同社の仮想フォーマット、サードパーティのイメージフォーマットなどをソースとし、VMware仮想マシンを生成する変換ツール。現在、こちらからβ版を入手可能。同時に処理できる移行作業を1つに限定したものを無償版として公開、複数同時に処理できるものを製品版として今後6カ月以内に提供予定だという。

　従来はVMware P2V Assistant、VMware Virtual Machine Importerといった個別のソフトウェアを持っていた同社だが、それを統合したのがVMware Converterとなる。物理マシンからVMware仮想マシンへの移行は、Windows OSのみをサポートするほか、Microsoft Virtual Server、Microsoft Virtual PC、Symantec Backup Exec System Recoveryなどのサードパーティフォーマットからの移行をサポートしている。

　物理マシンをソースとする場合でも、ダウンタイムを発生させない変換方法や、リモートコンソールを利用したクローニングなどの新機能が実装されている。

　なお、製品版でも物理マシンからの移行はWindows OSのみをサポートし、ほかのOSについては対応の予定はないとしている。また、製品のローカライズも行わない予定。