使用済みコンピュータにも求められるグリーン対策：買い取りなど各社が取り組み（2/3 ページ）

[Doug Bartholomew，eWEEK]

グリーンPCの責任――寄付だけでは不十分

　「PCの最終処分という問題を寄付という形で回避するのは、責任のあるアプローチではない」とダウド氏は主張する。「一般に、それは良くないやり方だ。企業は寄付というプロセスを通じて、環境に対する責任を放棄してきた。ほとんどの場合、これは宗教団体に責任を転嫁しているにすぎない。彼らがマシンの行き先を追跡するのであればいいが、それを行っている企業は少ない。

　2006年には、40％の企業が使用済みPCを寄付したのに対して、30％の企業は従業員に売却または譲渡し、さらに30％の企業がPCをリサイクルした。ダウド氏によると、最も費用が掛かるアプローチは、マシンを再利用あるいは再生することであり、そのコストはマシン1台当たり平均468ドルである。PCを寄付する場合のコストはマシン1台に付き398ドル。そのほかの選択肢としては、製品を再販売する（192ドル）、単に廃棄処分にする（255ドル）などがある。

　ダウド氏は、IT部門が購入元のベンダーに対して、マシンのライフサイクル終了時点におけるコスト分析と環境評価を求めることを勧めている。「PCベンダーは、エンドツーエンドのライフサイクル戦略を支援すべきだ」と同氏は語る。さらに同氏は、リサイクルという形でPCを処分する企業は、リサイクル処理場に自由に立ち入ることができるよう要求すべきだとアドバイスする。

　「自由にアクセスできることが重要だ。“グレーな”動きが多いからだ」とダウド氏は話す。これは、廃棄PCが発展途上国に送られて、そこで危険なリサイクルや処理が行われたり、刑務所に送られたマシンが受刑者によって解体・処理されたりすることを意味する。

　「IT部門は自社のPCの行き先について質問し、それらが最終的にどこに行き着くのかを正確に把握すべきだ。大手PCベンダーであっても、これらのシステムがどこへ行くのかはっきりしないことがある。追跡するのが難しいグレーマーケットを利用すべきでないということだ」とダウド氏は話す。