IPAは、Webブラウザの設定を変更して有害サイトの広告を表示したり、ツールバーをインストールしたりするウイルスへの注意を呼び掛けた。
情報処理推進機構(IPA)は9月3日、8月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況を発表し、Webブラウザの設定を変更してしまう「ブラウザハイジャッカー」への注意を呼び掛けた。
ブラウザハイジャッカーは、ユーザーのWebブラウザの設定を勝手に変更し、有害サイトの広告やページを表示したり、ツールバーをインストールしたりするウイルスの一種。Webサイトの閲覧中に勝手に異なるサイトに誘導するなどの行為もするという。
例えば動画サイトを検索して結果の上位に表示されたサイトを訪問した際、動画を視聴するためのソフトが必要になるなどのメッセージが表示される。悪意のあるサイトの場合は、視聴ソフトを装ったブラウザハイジャッカーなどの不正プログラムがインストールされてしまい、Webブラウザの設定が変えられてしまう。
IPAによれば、ブラウザハイジャッカーに対する相談が増加しており、動画サイトやアダルトサイトなどで感染するケースが確認されているという。検索結果に表示されるリンク先が信頼できない場合はクリックせず、OSやアプリケーション、セキュリティ対策ソフトを最新の状態にするなどの基本的な対策を徹底してほしいとアドバイスしている。
8月のウイルス検出数は、前月比4.9%減の約7万6000個で、届出件数は同2.7%減の1222件だった。検出数トップは「W32/Netsky」の約6万6000個だった。不正アクセスの状況は、届け出件数が20件で、被害があったものは12件。内訳は不正侵入5件、なりすまし5件、その他が2件だった。
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