ITmediaとITRはソーシャルメディアの業務利用に関する読者調査を実施した。マーケティング・広報目的に価値を見出す企業が多く、今後のさらなるビジネス上の効果を期待する傾向が高いことも分かった。また、情報漏えいにつながる可能性を恐れてソーシャルメディアの業務利用を控えるという実態も明らかになった。
ITmedia エンタープライズと調査会社のアイ・ティ・アール(ITR)は、「ソーシャルメディア」に関する読者調査を実施した。ソーシャルメディアの業務利用について、全体のうちの約7割の回答者が「顧客サービス向上」「企業や商材の認知度向上」といった広報・マーケティング目的の価値を見出していた。また、従業員数の多い大企業ほどソーシャルメディアの業務利用に慎重な傾向があり、業務利用を認めない理由のトップは「情報漏えいにつながる可能性が高いから」だった。
調査では、各ソーシャルメディアの業務利用状況と、業務利用に対する意識を尋ねた。その結果が図1である。
ツール別で見ると、公式/非公式を問わず最も多く業務利用されているソーシャルメディアはTwitter(公式利用が18.6%、非公式利用が14.5%)で、次いでFacebook(公式利用が15.6%、非公式利用が12.7%)だった。
また「業務に使いたいが、所属企業で認められていないため使っていない」という回答もFacebookが27.1%、Twitterが24.2%と他のツールに比べて高く、両ツールの業務利用に対する企業ニーズの高さがうかがえた。
全回答者に対し、ソーシャルメディアの業務利用にどのような価値を見出すかを尋ねた結果を図2に示す。「強くそう思う」「そう思う」とした回答の合計は「企業や商材の認知度向上」が69.4%、「顧客サービス向上」が66.9%と、このような広報・マーケティング目的の価値を見出す企業が約7割に上った。
勤務先の企業で実際にソーシャルメディアを業務利用しているとした回答者に対し、どのような成果が出ている/今後出てくると思われるかを尋ねた結果が図3だ。「非常に成果が出ている」「成果が出ている」「成果が出始めている」とした回答の合計は、「企業や商材の認知度向上」が31.9%、「顧客サービス向上」が28.3%と、実際にもこのような広報・マーケティング目的の成果を上げている企業が多い。
また「今は成果は出ていないが、今後出てくると思われる」という回答を合わせると、ソーシャルメディアを業務利用している企業の約7割が、広報・マーケティングに関する効果を期待していることが分かった。
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