Appleの1〜3月期の決算は、iPadの売り上げは減少したがiPhoneが好調で1桁台の増収増益だった。
米Appleが4月23日(現地時間)に発表した2014年第2四半期(1〜3月)決算は、売上高は前年同期比5%増の456億4600万ドル、純利益は7%増の102億2300万ドル(1株当たり11.62ドル)だった。アナリスト予測は売上高が435億3000万ドル、1株当たり純利益が10.18ドルだった。
粗利益率は39.3%で前年同期の37.5%を上回った。
ティム・クックCEOは発表文で、「iPhoneの力強い販売とサービスからの記録的な売り上げを誇りに思う。今後もAppleにしかできない新製品やサービスを紹介していくことを楽しみにしている」と語った。
iPhoneの販売台数は前年同期比17%増の4372万台、売上高は14%増の260億6400万ドル。
iPadの販売台数は16%減の16350万台だった。iPadの販売台数は2013年第3四半期にも減少している。売上高は13%減の76億1000万ドル。業績発表後の電話会見でルカ・マエストリ財務担当副社長はiPadの売り上げ減少の理由は在庫の問題と説明した。
Macの販売台数は5%増の414万台で売上高は1%増の55億1900万ドルだった。
iPodの販売台数は51%減の276万台で売上高は52%減の4億6100万ドル。iTunes Storeやその他のサービスなどの売り上げは11%増の45億7300万ドルだった。
Apple TVの累計販売台数は約2000万台で、2013年のコンテンツを含むApple TV関連の売り上げは10億ドルを超えたという。
地域別売上高では、中国と日本の伸び率がともに2桁台だった。中国は前年同期比13%増。中国通信キャリア最大手のChina Mobileが2014年1月にiPhone販売を開始した。日本での売上高は26%増だった。
4〜6月期の見通しについては、売上高を360億〜380億ドル、粗利益率を37〜38%と抑えめに予測した。
同社はまた、2015年末までに300億ドルの自社株買いを行い、株式分割を実施することも発表した。この株式分割で、現在の1株を7株にする。同社は昨年5月、向こう3年間で総額1000億ドルの株主還元を実施すると発表している。
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