海外速報

Kaspersky LabやSymantecによると、ASUSの自動更新システムが乗っ取られ、マルウェアの配信に利用されていたという。

感染アプリがインストールされると、バックグラウンド広告を表示したり、Webブラウザを開いて指定されたURLを表示したりする。

Google Chromeで発覚したゼロデイ攻撃では、その時点で未解決だったChromeの脆弱性と、Windowsの未解決の脆弱性を組み合わせて悪用していた。

FBIは国際サイバー犯罪集団による不正アクセスと見て捜査している。攻撃には、弱いパスワードを突く「パスワードスプレー」と呼ばれる手口が使われた公算が大きい。

Googleは「Chrome 72」の更新版で修正した脆弱性について、悪用コードが出回っているとの報告が入っていたことを明らかにした。

2019年2月に発覚した脆弱性が悪用され、仮想通貨の採掘に利用されているDockerホストが多数見つかったと伝えた。

デスクトップ向けのアップデートでは、危険度「高」の脆弱性が修正された。

Google側が指定した90日の期限を過ぎても、Appleがパッチを提供しなかったとして、Project Zeroが脆弱性情報の公開に踏み切った。

Google Chromeで問題のPDFファイルを開くと、そのユーザーの情報が、本人の知らないうちに外部に送られてしまう可能性があるという。

米Dow Jonesがまとめた世界の要注意人物に関するデータベースが、誰にでも閲覧できてしまう状態でAWSのサーバ上に置かれていたという。

Drupalの「極めて重大」な脆弱性を修正する更新版が公開されたのは2月20日。翌日にはこの脆弱性を突くコードが公開され、25日には集中的な攻撃の横行が報告された。

通販サイトで盗んだログイン情報を使って他人のアカウントに侵入し、商品を購入して転売する攻撃が横行している。

セキュリティ企業の米Eclypsiumによると、クラウド各社が提供する「ベアメタルクラウド」の弱点と、以前から指摘されていたBMCファームウェアの脆弱性を組み合わせれば、DoS攻撃を仕掛けられたり、情報を盗まれたりする恐れがあるという。

DNSの主要部分に対する「現在進行中の重大なリスク」が存在するとICANNは警告。DNSSECを使えばDNS情報の不正な改ざんは検知できるとしている。

Google Playで提供されていた人気アプリに不正な動画広告を再生させるコードを仕込み、月間10Gバイトものデータ量を浪費させてしまうモバイル広告詐欺の手口が見つかった。

12日のアップデートで行った対策について迂回できてしまう可能性が指摘されたため、その手口に対して対応を講じたという。

Microsoftによると、IISを実行しているWindows Serverに不正なHTTP/2リクエストを送り付けることにより、一時的にCPUの使用率を100％まで上昇させることができてしまう可能性がある。

研究者によると、パスワードが簡単に抽出されてしまいかねない問題が各ツールに見つかった。しかしそれでも、パスワード管理ツールを使った方がいいという前提は変わらない。