地震発生時の復旧スピードを高める“家のIoT”、ミサワホームとKDDIが共同開発

地震発生時に、建物の被災度をいち早く判定して通知する――。ミサワホームとKDDIが被災度判定計「GAINET」を共同開発した。被害の程度が異なる建物の状況を短時間で把握し、迅速な安全確保と早期の建物の復旧を支援する。

[ITmedia]

GAINETの製品イメージ

　ミサワホームとミサワホーム総合研究所、KDDIの3社が、地震発生時に建物の被災度をいち早く判定して通知する被災度判定計「GAINET（ガイネット）」を共同開発した。4月下旬にミサワホームが発売を開始する。地盤の状況によって被害の程度が異なる建物の状況を短時間で把握し、迅速な安全確保と早期の建物の復旧を支援するために開発されたという。

　GAINETを住宅の基礎部分に設置すると、地震が起こったときに計測部が地震波を計測・分析し、リアルタイム震度と建物・地盤の被災度ランクを音と表示部を通じて警告する。家の居住者は、建物とその地盤の被災度を確認することで、自宅にとどまるか避難するかの判断が可能になる。

　GAINETによって測定された震度、建物の被災度などのデータは、LTEネットワークを経由してクラウドサーバに集約される。これによりミサワホームは、全国の建物ごとの被災度を短期間で把握し、緊急度に応じたサポートを行えるようになる。

活用イメージ

　GAINETの開発にあたっては、ミサワホームグループが機能設計や提供するサービスの構築を担当した。KDDIは設計・製造とデータ管理システムの構築などを担当。導入後の運用では、KDDIが通信回線、クラウドサービスを提供する。

　被災地域が広範囲にまたがることになった東日本大震災では、同じ地域内でも地盤の状況によって建物被害の程度が異なるケースがあり、発生直後に建物の被災状況を把握するのが難しいことが分かったという。ミサワホームグループとKDDIはGAINETを、復旧の初動を急ぐための重要なソリューションと位置付けており、今後も「家のIoT」による利便性の高いサービスを提供するとしている。