記憶容量を従来比約1.5倍に拡張しながらストレージ装置の設置スペースを約65%削減するなど、運用コストの抑制を図り、システムの信頼性と事業継続性の向上を図る。
大和総研は11月18日、大和証券の基幹系システムに利用するストレージ装置として、日立製作所のオールフラッシュ型ハイエンドストレージを採用し、2016年12月下旬から順次稼働を開始すると発表した。
採用したのは日立のハイエンドストレージ「Hitachi Virtual Storage Platform G1000」。記憶媒体としてフラッシュモジュール「Hitachi Accelerated Flash(HAF)」を搭載したオールフラッシュ構成でシステム処理の高速化と高集積化を実現し、記憶容量を従来比約1.5倍に拡張するとともに、ストレージ装置の数を約60%、設置スペースを約65%削減し、消費電力など運用コストの抑制を図るという。また、フラッシュ媒体は可動部品数が少ないため、ハードウェア装置の故障率を低減し、システムの信頼性を向上するとのこと。
さらに、災害発生時などに備えるディザスタリカバリーの強化を目的に、バックアップ機への切り替え作業を自動的に行う設計とし、事業継続性を強化するという。
大和総研は、大和証券グループの競争力向上を目的に、高性能・高品質・最先端の技術をいち早く取り入れたシステム開発を行っており、2015年度から段階的にフラッシュストレージを採用している。今回、バックアップ環境を含めて全てのストレージシステムを全面的にフラッシュストレージへ置き換えることで、オールフラッシュデータセンターを実現するとしている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.