コラム
» 2019年01月24日 08時00分 公開

Publickey:「Redis」「MongoDB」「Kafka」が相次いで商用サービスを制限するライセンス変更 AWSなどによる「オープンソースのいいとこ取り」に反発 (1/3)

オープンソースソフトウェアの開発元がクラウドベンダーへの不満を表明し、商用サービス化を制限するライセンス変更を行う例が続いています。こうした動きは、今後のクラウドサービスをどう変えていくのでしょうか。

[新野淳一,Publickey]

 オープンソースソフトウェアの開発元がクラウドベンダーへの不満を表明し、商用サービス化を制限するライセンス変更を行う例が続いています。

 高速なインメモリデータストアを実現するオープンソースソフトウェアとして知られる「Redis」の開発元「Redis Labs」は、2018年8月に同社が開発したRedis拡張モジュールに関するライセンスの変更を発表しました(Redis本体のライセンスは、BSDライセンスのまま)。拡張モジュールには、全文検索を行う「RediSearch」などが含まれています。

 変更後のライセンスは、クラウドベンダーによる商用サービスでの利用を制限するものとなっています。

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 ライセンス変更を発表した記事「Redis’ License is BSD and will remain BSD」では、クラウドベンダーへの不満を次のようにストレートに説明しています。

Why make that change?

Cloud providers have been taking advantage of the open source community for years by selling (for hundreds of millions of dollars) cloud services based on open source code they didn’t develop (e.g. Docker, Spark, Hadoop, Redis, Elasticsearch and others). This discourages the community from investing in developing open source code, because any potential benefit goes to cloud providers rather than the code developer or their sponsor.

なぜ変更するのですか?

クラウドプロバイダーはオープンソースコミュニティーの特長を用いて、彼らが開発していない(例えばDocker、Spark、Hadoop、Redis、Elasticsearchやその他)オープンソースのコードを用いたクラウドサービスを何年にもわたって販売し、(何億ドルもの)売り上げを上げてきました。

これは、コミュニティーがオープンソースコードの開発に投資することを妨げるものです。なぜなら、そこで得られたはずの利益がコード開発者やそのスポンサーではなくクラウドプロバイダーへ行ってしまうのですから。

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