Microsoftは、5月の月例更新プログラムで79件の脆弱性に対処した。2017年に猛威を振るった「WannaCry」のようなマルウェアに利用されかねない脆弱性も含まれる。
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Microsoftは2019年5月14日(日本時間15日)、月例セキュリティ更新プログラムを公開し、「Windows」や「Internet Explorer」(IE)などの深刻な脆弱(ぜいじゃく)性に対処した。2017年に猛威を振るった「WannaCry」のようなマルウェアに利用されかねない脆弱性も含まれるため、例外的な措置としてサポートが終了したWindows XPなども更新の対象に含めている。
Microsoftによると、マルウェアに利用される恐れがあるのは、リモートデスクトップサービス(旧ターミナルサービス)に存在するリモートコード実行の脆弱性(CVE-2019-0708)だ。悪用すれば、ユーザーが何もしなくても自己増殖する「ワーム」の作成が可能とされる。
現時点で悪用は確認されていないものの、マルウェアに利用される可能性は極めて大きいとMicrosoftは指摘し、WannaCryのような事態の再来を防ぐためにも、最優先で更新プログラムを適用するように促している。
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