「WannaCry」型マルウェア再来の恐れも Microsoftが5月の月例更新プログラムを公開

Microsoftは、5月の月例更新プログラムで79件の脆弱性に対処した。2017年に猛威を振るった「WannaCry」のようなマルウェアに利用されかねない脆弱性も含まれる。

[鈴木聖子，ITmedia]

　Microsoftは2019年5月14日（日本時間15日）、月例セキュリティ更新プログラムを公開し、「Windows」や「Internet Explorer」（IE）などの深刻な脆弱（ぜいじゃく）性に対処した。2017年に猛威を振るった「WannaCry」のようなマルウェアに利用されかねない脆弱性も含まれるため、例外的な措置としてサポートが終了したWindows XPなども更新の対象に含めている。

　Microsoftによると、マルウェアに利用される恐れがあるのは、リモートデスクトップサービス（旧ターミナルサービス）に存在するリモートコード実行の脆弱性（CVE-2019-0708）だ。悪用すれば、ユーザーが何もしなくても自己増殖する「ワーム」の作成が可能とされる。

CVE-2019-0708の脆弱性に関するエントリー（Microsoft Security Response Center（MSRC）ブログ）

　現時点で悪用は確認されていないものの、マルウェアに利用される可能性は極めて大きいとMicrosoftは指摘し、WannaCryのような事態の再来を防ぐためにも、最優先で更新プログラムを適用するように促している。