Dell Technologiesが新たな料金体系として、PCやソフトウェア、ハードウェア、仮想化製品などを含めた統合的なサブスクリプションモデル「Dell Technologies on Demand」を発表した。運用管理作業を自律化するコンバージドインフラ「PowerOne」と併せて発表に踏み切った背景には、今後10年間に向けた大々的な目標があるという。
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EMCやVMwareなどを傘下に持つDell Technologiesは2019年11月12日(米国時間)、PCやサーバ、ストレージ、運用までカバーする新たなサブスクリプションモデル「Dell Technologies on Demand」を発表した。
「われわれは顧客により広い選択肢を与える。顧客はマルチクラウドからオンプレミスまで、同じような感覚で自由に使いたい製品を選択し、使えるようになる」
米国テキサス州オースティンで開催されたメディアおよびアナリスト向けイベント「Dell Technologies Summit」に登壇したマイケル・デル会長はそう語り、サブスクリプションモデル導入がもたらす顧客へのメリットを強調した。
同社はDell Technologies On Demandと同時に、必要なアップデートや運用管理作業を自動的に行うコンバージドインフラ(CI)「PowerOne」も発表。同製品もDell Technologies on Demandの対象に含めることを明らかにした。これにより、2030年に向けて顧客によるITインフラ全般の運用管理やコスト効率を上げ、大規模なデータ活用を支援する同社のコンセプト「The Next Data Decade」を実現する構えだ。
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