マイクロソフトは、データセンターのバックアップ電源に水素燃料電池を利用するため、PoCを実施した。発表によると同燃料電池は、48時間連続でデータセンターサーバの稼働を達成したという。
この記事は会員限定です。会員登録すると全てご覧いただけます。
Microsoftは2020年7月31日、水素燃料電池によるデータセンターサーバ稼働のPoC(Proof of Concept:概念実証)において、48時間の連続稼働を達成したと発表した。同社は、2030年までに実質的な炭素の排出量をマイナスにする「カーボンネガティブ」という目標を掲げている。厳密には、二酸化炭素の排出量を削減し、世界的な化石燃料からの脱却をリードする狙いだ。
同社は、クラウドサービス「Microsoft Azure」のデータセンターに、停電などの電力中断事故に備えてディーゼル発電機を設置している。同データセンターで使用するディーゼル燃料は、同社の全炭素排出量の1%にも満たない。しかし同社は、目標のため2030年までには、ディーゼル燃料の非依存を目指すという。
同社によると、ディーゼル発電機は高価だが稼働頻度は少なく、月に1回の動作確認や年に1回の負荷検査のみで、実際に発電機が稼働するのは平均して年に1回以下だという。同社は、ディーゼル発電機の代替として、近年コストが低下する水素燃料電池に注目している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.