明確なDX戦略がない企業にガートナーが警鐘 「80％以上がシェアを奪われる」（1/2 ページ）

ガートナーによると、日本企業のDXに対する機運は高まっているものの、ペーパーレスやハンコレスといった喫緊のニーズを満たす電子化の取り組みに偏るケースが増えているという。自社のDX戦略を明確化し、その推進を妨げる旧態依然の組織体制を見直すためのポイントとは？

[金澤雅子，ITmedia]

　ガートナー ジャパン（以下、ガートナー）は2021年3月10日、日本のデジタルイノベーションに関する展望を発表した。ペーパーレスなどの電子化の取り組みに終始してイノベーションを軽視するデジタルトランスフォーメーション（DX）は、大きなビジネスリスクになると警鐘を鳴らしている。

　この展望は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を踏まえ、企業のDX戦略や電子化の取り組みに関連して、ITリーダーが特に今後3〜5年で重視すべき動向を取り上げている。

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明確なDX戦略を持たない企業は8割以上が「2024年までにシェアと成長機会を奪われる」

　ガートナーによると、COVID-19の影響で、多くの企業でテレワークへの対応や顧客行動の変化を背景にDXを進めようとする機運は高まっているという。中でも、継続的なCOVID-19対策としてテレワークを拡大せざるを得ない状況に置かれたことから、ペーパーレスやハンコレスなど、電子化の取り組みが加速した。

　ただし、企業におけるDXの意味合いは、新規ビジネス開発をはじめとするデジタルイノベーションから、ペーパーレスやハンコレスといった電子化やSaaS（Software as a Service）活用のような喫緊のニーズを満たすための取り組みに偏るケースが増えていると指摘する。