“順調”な企業はわずか3割 DXの土台を作る「モダナイゼーション」格差が広がる理由は複数の原因を挙げる調査結果も

インフラから開発体制まで、自社のITをDXのニーズや今後の変化に対応できる形に「モダナイゼーション」する動きが活発化している。クラウドをはじめとした技術や製品の幅は広がったものの、つまづく企業も多いようだ。

» 2021年06月18日 07時15分 公開

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 企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)を進める上で課題になりがちなのが、レガシーなITインフラやアプリケーションを刷新し、従来よりも頻繁かつ柔軟な変化にも耐えられる体制に作り返るといった「モダナイゼーション」だ。

 国内のIT市場を見れば、企業向けのマネージド型インフラや業務SaaS(Software as a Service)など、モダナイゼーションに活用できる技術や製品の幅は広がっている。ただし、モダナイゼーションを阻む壁は技術というよりもそれを受け入れる組織の中にありそうだ。

 IDC Japanが2021年4月に発表した調査結果「2020年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」によれば、モダナイゼーションが「阻害されている」と感じている企業の担当者は、その要因として現場の予算や人手不足、ITリテラシー不足を挙げたという。

IDCの調査に参加した企業の多くが「ITインフラのモダナイゼーションに対する阻害要因」として、予算の不足や現場の人手不足といった「組織の課題」を挙げた(出典:IDCのプレスリリース)

 企業が上記の課題を解決し、モダナイゼーションに乗り出すためには何が必要なのか。また、スムーズにモダナイゼーションを進められる企業の特徴とは何なのか。

順調な企業は約3割 コロナ禍でさらに明確化した「モダナイゼーション格差」の現実

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