9割の企業が「2022年以降のIT投資を再考中」その傾向は

日本テラデータが企業のDX推進に向けたIT投資に関する調査結果を発表した。それによると2022年以降のIT投資を再考していると回答した企業は全体の９割近くに上った。

[ITmedia]

　日本テラデータは2021年9月29日、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に向けたIT投資に関する調査結果を発表した。

　今回の調査の目的は、企業がデータ駆動型へと変革するに当たって重点を置くIT投資分野を調べ、データ駆動型の企業として成功するために今後数年間ですべきことを明らかにすることだ。調査は英国や米国の他、フランス、ドイツ、オーストラリア、インド、中国、シンガポール、日本を対象に従業員数1000人以上、年間収益が2.5億ドル以上の企業におけるITやビジネスの意思決定者1000人を対象に実施した（調査期間：2021年8月）。

　同調査によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の経済的影響によって大幅に変化した個人消費と市場の不確実性に対応するため、「2022年以降のIT投資を再考している」と回答した企業の割合は87％にも及ぶ。

各国のIT投資計画の見直し状況（出典：日本テラデータ発表資料）

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