DX人材をどう育てるか、富士通の取り組みに見る勘所とは：Weekly Memo（1/2 ページ）

DX人材を社内でどう育てるかは、多くの企業が頭を悩ませる課題だ。グループ全従業員13万人のDX人材化を進める富士通の最新の取り組みから、対処策の勘所を探ってみたい。

[松岡功，ITmedia]

　「当社の人材育成施策は、従業員が主体的に自らのキャリアを考え、その実現に向けて必要なスキルや経験の習得を支援するのが基本的な考え方だ」

　富士通で執行役員常務 CHRO（最高人事責任者）を務める平松浩樹氏は、同社が2022年3月28日にオンラインで開いた人材戦略についての記者・アナリスト向け説明会で、こう切り出した。

富士通 執行役員常務 CHROの平松浩樹氏

　同社は2020年度（2021年3月期）に「IT企業からDX（デジタルトランスフォーメーション）企業へ変革する」ことをスローガンに掲げ、グループ全従業員13万人をDX人材に転換させる取り組みを始めた。

　その基本的な考え方については、2020年11月2日掲載の本連載記事「富士通の大改革にみる『日本企業のDXの勘所』とは？ DX推進役へのインタビューから読み解く」（注）を参照していただくとして、本稿では平松氏が説く最新の取り組みから、社内におけるDX人材育成の勘所を探ってみたい。

「変革を『私事』にする」を前面に打ち出した人材戦略

　冒頭で紹介した発言に続けて、平松氏は自律的なキャリア形成の支援策として、図1に示すように「キャリアオーナーシップ」「成長支援プラットフォーム」「DX人材育成」「キャリアデザイン支援」の4つを挙げた。